グリーンブルーは環境汚染でお悩みの地方自治体や企業に向けて環境調査、環境分析、
環境モニタリングをベースに貢献します。

会社案内

会社案内TOP

社長コラム・情報発信

著書

「環境ラボビッグバン」 (環境コミュニケーションズ 刊;2001年7月)

環境ラボビックバン 日本における環境測定分析事業者(環境ラボ)の迎えつつあるビジネスとしての危機的状況を概観し、欧米に学ぶ数々の新しいビジョン(ISOにもとづく国際的に通用する精度管理、環境モニタリングにおけるPFIの導入、ITシステムを駆使した先進的なラボ管理、中国の経済発展に対応した環境モニタリング体制の構築支援、など)により打開をはかるべき、との提言を熱く語ったもの。刊行より年数が経過しているが、そのビジョンは今も陳腐化していないといわれる。
※ 株式会社環境コミュニケーションズ ホームページ 別ウィンドウを開くより
ご注文できます。
2010年

【新聞記事】 越境大気汚染に立ち向かう / 環境省内に中国人の顧問団を /
         将来日中両国が協力して大気モニタリング実施を

PDF NEW 別ウィンドウに表示 ( 661 KB)

大気環境基準が新たに定められた微小粒子状物質(PM2.5)の常時監視を行うべく、2010年3月にいわゆる「事務処理基準」が改正された。今回改正では越境汚染モニタリングを初めて位置付けるとともに、PM2.5の監視においては成分分析の規定を明確に定め、発生源との関係等を追究するために不可欠な情報を得ることとしており、画期的である。谷は、大陸からの越境汚染問題が古くから注目されており慶応大学の橋本教授(当時)の「日本列島環境防衛ライン構想」などがあったことに触れながら、米国の例をヒントに環境省に中国人の顧問団を抱えることから始め、将来的には日本の民間会社が多く参画しながら中国の大気モニタリングが実施されるべき、と唱える。

※  環境新聞(2010年4月21日付)
2009年

【新聞記事】 環境計量証明業厚生年金基金が15周年 /
         働くひとの元気を後押し / 来年7月に年金基金新設

PDF 別ウィンドウに表示 ( 1024 KB)

環境計量証明業厚生年金基金が15周年を迎えた2009年、グリーンブルー株式会社 代表取締役 谷學が理事長に就任した。受給者の比率が22.5%の「若く活力ある基金」であり、リスクを抑制した運用を徹底してきた結果、運用実績が優れた基金として評価されている。谷は、環境意識の高い企業を投資先とするファンドを優先して買う方針をとるとともに、2010年7月に向けて「全国環境計量証明業企業年金基金」(仮称)の新設を目指している。

※  環境新聞(2009年12月2日付)

鳩山政権下の地球温暖化への取り組みを考える

PDF 別ウィンドウに表示 ( 383 KB)

2009年9月、鳩山首相は国連の気候変動サミットで、2020年までに温室効果ガスを1990年比で25%削減することを、国際公約として発表した。筆者は、我が国の温室効果ガスの排出状況と削減シナリオ、京都議定書目標達成の進捗状況を紹介した上で、この発表の目標値の大きさについて評価する。さらに、国立環境研究所のモデルによるシナリオがその可能性を提案していること、大前研一氏が1970年の米国マスキー法を引いてこの発表を歓迎したことなどを紹介し、時代を先読みしたものと受け止めこれに立ち向かうべき、と結ぶ。

【雑誌掲載】 最近の日本の環境モニタリング市場に関する一考察

PDF 別ウィンドウに表示 ( 908 KB)

日本の環境モニタリング市場の動向に関して、経済・産業に関するデータ、業界に関するデータなど様々な統計データをもとに、今後の業界見通しについて考察したもの。「環境保全経費」とその内訳の推移、日本の経済・産業の指標としてGDP成長率・自動車生産台数の推移、地方公共団体の公害対策決算状況、環境系量証明事業所の実態調査の結果などから、近年の動向とリーマンショック以降の影響を浮き彫りにし、警鐘を鳴らす。

※  資源環境対策 2009年10月号掲載

【新聞記事】 省エネ対策に注力 / 中国での事業展開探る

PDF 別ウィンドウに表示 ( 397 KB)

環境新聞が45周年・創刊2000号を迎えた記念の9月16日号に掲載された、「わが社の『不況克服と環境対策』」と題するインタビュー記事で、6社のトップが取材された。環境測定業界の市場は成熟してオーバーキャパシティの状況であり、現状はこれにリーマンショックが追い討ちをかけている。今後の当社は地球温暖化対策に注力していくとともに、継続的に中国での事業展開を探る。

※  環境新聞(2009年9月16日付;トップインタビュー わが社の「不況克服と環境対策」)

環境大気常時監視データの信頼性確保と維持管理技術について

PDF 別ウィンドウに表示 ( 125 KB)

社団法人日本環境技術協会が創立30周年を迎えたことを祝い、2009年6月に発行された記念誌に寄稿したものであり、同会の「環境大気常時監視技術講習会」と「環境大気常時監視技術者試験制度」を有意義なものとして紹介するとともに、環境大気常時監視データの信頼性のためにトレーサビリティの確保が望まれる技術的側面を、オゾン自動測定機、SO2・NOx自動測定機のそれぞれについて述べている。

京都議定書・温室効果ガス排出削減義務に関する今日的真相

PDF 別ウィンドウに表示 ( 854 KB)

オバマ大統領の「グリーンニューディール政策」に象徴されるように、世界の地球温暖化対策の取り組みが加速しはじめている。こうした動向をふまえ、京都議定書で課せられた日本の温室効果ガス削減目標が持つ意味についてレビューを行い、次いで、今日の経済不況が温暖化対策、特にCO2排出量に及ぼす影響の試算事例について触れる。最後に「ポスト京都議定書」、すなわち次期国際的枠組みに対する日本の産業界の意図について、筆者の視点からの見解を述べる。
2008年

【雑誌掲載】 中国における環境ビジネスの可能性 −20年余の経験から−

PDF 別ウィンドウに表示 ( 629 KB)

「資源環境対策」で「日本と中国、環境協力への眼差し」と題された大きな特集が組まれた。ここに寄せられた、産官学からの執筆者(中国出身者を含む)による7報のうちの1つとして掲載されたもの。谷學が20年以上にわたって中国の環境問題に対して取り組んできだ実績に基づく視点と、様々な経験を踏まえて今もなお衰えない情熱について、鋭く、熱く、語られている。

※  資源環境対策 2008年7月号掲載

【新聞記事】 「環境防衛ライン構想」復活を

PDF 別ウィンドウに表示 ( 237 KB)

今から20年余り前に慶応大学教授(当時)の橋本芳一先生が構想した先見性の高い「日本列島環境防衛ライン構想」を今こそ復活させ、中国からの越境環境汚染に対応しなければならない、という主張が紹介された記事。

※  環境新聞(2008年1月23日付)

【新聞記事】 CSR評価制度創設を / ユーザーが喜ぶ機関に

PDF 別ウィンドウに表示 ( 163 KB)

2008年の年頭に当たり、環境新聞に掲載された「我が社の環境ビジネス展望」と題する恒例のインタビュー記事。分析機関がユーザー側の視点を持ち、CSR(企業の社会的責任)への取り組みを進めることの必要性を説き、またそれを客観的に評価する制度の創設により、精度管理された信頼性の高い機関が高評価を獲得できる仕組みを確立すべき、と主張する。

※  環境新聞(2008年1月1日付;2008年 我が社の環境ビジネス展望)
2007年

【雑誌記事】 「環境 ひと」第7回:谷 學(グリーンブルー株式会社 代表取締役)

PDF 別ウィンドウに表示 ( 474 KB)

「資源環境対策」の巻頭を飾る連載「環境 ひと」第7回として掲載されたインタビュー記事。谷學が2007年の計量記念日(11月1日)において計量関係功労者の経済産業大臣表彰を受け、また当社が創業35周年を迎えたこともあり、このコーナーに民間企業人としては初めての登場となった。

※  資源環境対策 2007年11月号掲載

【雑誌記事】 環境モニタリングビジネス転換期 / IT化と中国への展開がカギ

PDF 別ウィンドウに表示 ( 838 KB)

月刊環境ビジネスの「汚染浄化ビジネス」特集として、大気・水・土壌分野の環境ビジネス最新動向が紹介された。特集の中で取材された第一人者、6名のうちの1人として登場している。転換期を迎えている環境モニタリングビジネスを概観し、ITの活用や中国への展開について特に重要性を述べている。

※  月刊環境ビジネス 2007年9月号掲載

BRICs(ブリックス)のトップランナー中国の環境問題と日本列島環境防衛ライン構想

PDF 別ウィンドウに表示 ( 128 KB)

東西冷戦の終結以降、市場経済の人口は12億人から40億人に一気に膨れ上がった。近年特に発展著しいといわれるのがBRICs(ブラジル・ロシア・インド・中国)である。BRICsの中でもトップを走る隣国中国の、経済発展に並行して急速に深刻化する環境問題を取りあげた上で、22年も前に橋本芳一氏(慶應義塾大学教授・当時)が提唱した、先見性の高い「日本列島環境防衛ライン」(東アジア大気監視網)の今こその必要性を主張する。

【雑誌掲載】 大気汚染常時監視における維持管理のあり方

PDF 別ウィンドウに表示 ( 717 KB)

日本の大気汚染常時監視は、創始後35年以上が経ち、衰退期に入るのではないかと危惧されている。9年ぶりに改訂された「環境大気常時監視マニュアル 第5版」の記述内容はその時代背景からは十分とはいえない。測定データの信頼性を担保するしくみとして、JCSS制度の本格的活用を検討し、ISO/IEC 17025により能力の保証された校正機関によるキャリブレーションを事業全体の精度管理に導入すべきである。

※  資源環境対策 2007年6月号掲載
2006年

【新聞記事】 これでいいのか、大気汚染常時監視

PDF 別ウィンドウに表示 ( 180 KB)

環境新聞に掲載されたインタビュー記事。自治体の厳しい財政状況などを背景に、国内の大気汚染常時監視測定に対する懸念が高まりつつある。同事業の保守管理業務に携わる当社の「現場」の視点から課題を述べる。ITを活用して保守管理と校正、テレメーティングを一体化すべきと主張する。

※  環境新聞(2006年10月04日付)

【雑誌掲載】 国際化時代の環境測定事業と産学官連携のあり方
           −公的な開発資金の活用と官学連携の反省を踏まえて−

PDF 別ウィンドウに表示 ( 250 KB)

「データマイニング手法を用いたモニタリング情報の高付加価値化」、「説明責任を持ったモニタリングデータの提供と国際化対応」、「新たなモニタリング技術の開発」という3つのキーワードから、グローバリゼーションに突入する環境測定事業における産学官連携の方向性について、述べる。

※  資源環境対策 2006年5月号掲載
2005年

大気測定機器保守点検のパフォーマンス評価 −委託業者のレベル評価事例について−

PDF 別ウィンドウに表示 ( 458 KB)

環境大気測定機器の維持管理業者の適切な選択と指導に寄与するために、業務におけるパフォーマンス評価についてデータ収集率という指標により説明することを提案し、業務委託費から1測定データ当たりの単価を算出する試算を行う。さらに一定の基準を超過する欠測データ数については損失としてとらえ、「維持管理委託損失額」として表現する指標を提案する。

※  資源環境対策 2005年7月号掲載

【新聞記事】 黒竜江省で高い評価 / 中国の大気監視体制構築に貢献 “新たな商機” も

PDF 別ウィンドウに表示 ( 208 KB)

2005年の年頭に当たり、環境新聞に掲載された「我が社の環境ビジネス展望」と題する恒例のインタビュー記事。自治体が機器更新のため不要となった中古の大気汚染自動測定機を中国に無償提供し、技術指導もあわせて行うことで、中国における大気汚染常時監視の導入・充実化に貢献してきた。特に黒竜江省での活動は規模が大きく、谷學は黒竜江省環境保護局の要請により、環境監測中心站及び対外合作中心の高級顧問に就任した。

※  環境新聞(2005年1月1日付)
2004年

【雑誌記事】 インタビュー:環境測定・分析ビジネスの現状と展望
           −ダイオキシンからWEEE&RoHS、ISO/IEC 17025 まで−

PDF 別ウィンドウに表示 ( 49 KB)

ダイオキシン問題にかかる測定・分析、WEEE & RoHS関連のビジネスの盛り上がり、企業の環境保全活動など、環境汚染問題の新しい動向は尽きないが、環境測定・分析機関(モニタリングラボ)を巡る状況は依然厳しい。日本の環境測定・分析ラボもISO/IEC 17025に取り組み品質・信頼性を高めていく必要があり、こうした動きについていけない事業者は淘汰されるであろう。

※  資源環境対策 2007年6月号掲載
2003年

環境分析ベンチャービジネス起業成功の秘訣
    −起業の動機と苦労克服について、業界の状況を踏まえて−

PDF 別ウィンドウに表示 ( 221 KB)

「ニッチ性」「新規性」「独創性」「成長性」等の属性を持つ事業として定義されるベンチャービジネスであるが、現在の第3次ベンチャーブームは1993年以来のものといわれている。1971年以降数年間の環境分析事業所の創業ブームは第1次ベンチャーブームに該当するものであり、当社もその1社である。当社の創業期の歩みを振り返るとともに、業界を巡る昨今の状況について述べる。
2002年

中国における環境モニタリング産業発展の可能性について

PDF 別ウィンドウに表示 ( 121 KB)

2001年に発表された「中華人民共和国国民経済と社会発展第十次五ヵ年計画」(「十五計画」)を受けて、中国国家環境保護総局(SEPA)は同年12 月に「国家環境保護十五計画」を発表、さらにこれに沿って「全国環境モニタリング十五計画」の策定が進められた。この機会に、中国における環境モニタリングの国家体制について、詳細に掘り下げて論じるものである。
2000年

WTO 加盟にともなう中国の環境ビジネスの変化

PDF 別ウィンドウに表示 ( 413 KB)

中国は、WTO(世界貿易機関)加盟が想定される中、環境保全・保護の取り組みのレベルがまだ遅れている状況である。2000年5月に中国国家環境保護総局(SEPA)の企画により北京で開催された「中国における環境産業確立のための内外の政府高官および財界人による国際戦略会議」の討議内容も踏まえ、信頼できる環境測定分析(モニタリング)体制を最優先で整備する必要性について、様々な側面から論じる。

国際競争時代の環境測定分析と精度管理

PDF 別ウィンドウに表示 ( 166 KB)

当社を含む日本の民間環境測定分析機関は1997年頃以来、国境を超えたビジネスに動き出してきている。データの信頼性を担保する精度管理に豊富な実績を持つ海外の分析機関に比べ、日本の機関は、従来の計量証明事業所登録制度がデータの信頼性を担保する仕組みを備えたものでないこともあり、まだデータ精度を客観的に説明できていない状況であった。問題認識のある企業からISO 9000シリーズに取り組んできたが、さらに今後はISO/IEC 17025に基づく精度管理に発展させてゆくべきであろう。

地方自治体における環境監視業務のPFI事業化に関する考察

PDF 別ウィンドウに表示 ( 454 KB)

1999年9月に「民間資金等の活用による公共施設等の整備等の促進に関する法律」(いわゆる「PFI 法」)が施行された。そこで、環境行政分野、特に比較的多額の設備投資を必要とする環境監視業務、中でも大気環境監視業務について、PFI事業モデルとしての可能性の検討を具体的に行った。
1999年

環境保全と安全ならびに資源生産性を配慮した
    ビジネス・プロセス・リエンジニアリング(BPR)時代を迎えて

PDF 別ウィンドウに表示 ( 214 KB)

環境汚染対策や食品衛生管理を目的としたこれまでの規制の多くは、いわゆる出口規制といわれるもの(“end of pipe”による管理)であったが、昨今ビジネス・プロセス・リエンジニアリング(BPR)により環境負荷要因を低減する考え方がクロー ズアップされてきた。BPRの考え方を軸にして、ISO14001、PRTR制度、HACCPなどについて紹介する。

環境問題と経済 '99 −人口増加、経済発展と資源枯渇に見る環境問題−

PDF 別ウィンドウに表示 ( 245 KB)

世界各国が本格的に環境問題に目覚め始めたのは、1992年のリオデジャネイロにおける「地球サミット」からであるといえよう。これからの環境ビジネスはボーダーレスとなることを認識すべきであり、環境マネジメントシステム(EMS;ISO 14001)や環境効率(EE)、エコデザイン(エコラベル)、LCA、RC、PRTR などは、新たな環境ビジネスを発掘する土壌であると確信する。谷學なりに見た環境問題と経済との関係について、紹介する。
1998年

これからの環境測定分析ビジネス展望

PDF 別ウィンドウに表示 ( 76 KB)

今日、日本も欧米に追随していよいよ有害化学物質に対する多項目規制の時代に突入した。環境測定分析のあり方を見直すべき大変革期を迎えて、環境モニタリング業界の役割と責任や、業界を支える計量法が抱える問題点なども踏まえて、これからの環境測定分析機関のあり方について述べる。ISO/IEC ガイド25への取り組みが重要になり、計量行政と環境行政の緊密な連携がますます欠かせなくなるといえる。

日本の公害経験と今日の環境問題 −環境測定分析(環境監視)が果たす役割−

PDF 別ウィンドウに表示 ( 79 KB)

中国海南島における「海南省国際環境シンポジウム」に招待を受けた際の執筆である。中国のめざましい経済発展に伴い様々な公害問題が顕在化してきていることを踏まえ、日本が過去に歩んだ公害の歴史とそれを見事に克服した背景、また現在抱える新たな環境問題等について、環境測定分析(環境監視)の視点から紹介する。

環境計量証明事業所とISO/IEC Guide 25(国際的に通用する分析事業所を目指して)

PDF 別ウィンドウに表示 ( 41 KB)

環境計量士と環境計量証明事業所登録制度は、1974年の計量法の一部改正に基づいて開始され、環境計量士の誕生は翌1975年、そして事業所登録の開始はさらにその翌年の1976年であった。これらはあくまで国内の制度だが、今後環境測定分析データについてグローバルスタンダード(ISO/IEC ガイド25)に合致する精度管理が必要となる。現在の計量法や日本の環境測定分析ビジネス市場が抱える課題を取り上げて、論じる。
1997年

環境測定・分析対策の現状と今後 −岐路に立つ環境計量証明事業−

PDF 別ウィンドウに表示 ( 116 KB)

かつて日本の公害防止を支えてきた民間の環境測定分析機関も、新たな環境規制や国際化の動きに伴い、環境測定分析のあり方を見直すべき大変革期を迎えている。現在の計量法に基づく環境計量士や環境計量証明事業所登録制度が時代に適応しきれず、一部不具合が生じてきていることも示唆される。これからの環境測定分析機関のあり方について考察を行い紹介する。
1996年

【雑誌掲載】 環境測定分析技術の最新動向
           −米国の環境分析ラボの現状にみる日本の今後−

PDF 別ウィンドウに表示 ( 597 KB)

米国の環境想定分析ラボでは、コンピューターネットワーク技術を導入してLIMS(Laboratory Information Management System)といったシステムにより驚異的な生産性向上を実現し、厳しい業務獲得競争への対処に成功している。先進の米国の現状を紹介し、日本も追随すべきと提案する。

※  ECO INDUSTRY 1996年8月号掲載

有害大気汚染物質の測定・分析技術の現状と今後
    −有害大気汚染物質対策の本格化と国際的な流れを踏まえて−

PDF 別ウィンドウに表示 ( 664 KB)

1993年頃からの日本における環境規制の目覚ましい動き(特に有害化学物質に対する取り組み)に沿って、水質・土壌に続きいよいよ大気環境分野においても多項目規制の時代が始まろうとしている。環境規制(濃度)の規制効果は環境計量証明事業所の測定・分析能力に依存するといえるが、事業所の多くは経験が極めて少なく、精度管理などの面で対応力が十分でないのではないかと危惧する。