沿革
| 1972 | 大田区南馬込に 株式会社日本公害防止技術センター として設立 |
|---|---|
| 1973 | 大気汚染測定機の維持管理業務に着手 |
| 1975 | 大田区仲池上に事業所を移転 |
| 1976 | 計量証明事業所として登録 |
| 1978 | 電力立地アセスメントに伴う環境大気調査を開始 音圧、振動レベルの計量証明事業所登録を追加 |
| 1979 | 大田区東糀谷に新社屋建設 本社を移転 |
| 1981 | 風向別ローボリウムエアサンプラー開発 |
| 1982 | 創立10周年記念式典を催行 |
| 1983 | 風向別制御装置を開発・発売 |
| 1984 | データロガーとデータ処理ソフト（旧DRAPS）を開発 |
| 1985 | 通信自由化：PC-テレメータシステム DRAPS を開発・発売 PIXE分析用大気エアロゾルのステップサンプラー開発 |
| 1986 | 環境庁から大気汚染常時監視システム開発業務を受託 PIXE分析サービスを開始 |
| 1988 | 環境情報管理システム開発ビジネスに本格参入 北京における製品展示会にグリーンブルー製品を出展 海外環境協力ビジネスをスタート |
| 1989 | 社内報 季刊NIKKOBO を発刊 |
| 1990 | 中国海南省に大気汚染自動測定機を供与 中国清華大学と合弁会社 北京康橋環保有限公司 を設立 |
| 1991 | 中国海南省海口市に グリーンブルー 独資会社を設立 |
| 1992 | 本社を品川区南大井に移転 CIを導入 社名を グリーンブルー株式会社 に変更 記念シンポジウムを開催 |
| 1993 | NGO中国の環境保全支援委員会を設立 |
| 1994 | 日本自動車工業会よりSPM調査を受託 |
| 1995 | 大気汚染常時監視システム EcoDas のWindows版を開発 季刊NIKKOBO を Green Blue Paper に改版 |
| 1996 | ISO9002の認証取得（業界初） グリーンブルー企業ウェブサイトの立ち上げ |
| 1997 | ダイオキシン類分析サービス開始：米国カンテラ社（当時）と業務提携 DRAPS を EcoDas にバージョンアップ 姉妹会社 オーエスラボ株式会社 が横浜に環境リスク対策ラボを開設 |
| 1998 | 本社を大田区東椛谷に再移転 環境庁から 全国の農用地・農作物のダイオキシン類分析業務 などを受託 |
| 1999 | 厚生省から 室内の防蟻剤・防虫剤調査業務 を受託 環境庁・アメリカ海軍より厚木基地周辺の大気環境ダイオキシン類調査を受託 |
| 2000 | ISO14001の認証取得 |
| 2001 | ユニットマネージメントシステム導入 谷前社長が『環境ラボビッグバン』（環境コミュニケーションズ刊）を発行 |
| 2002 | JCSS認定校正事業者として登録 校正サービス事業を開始 ドイツベッカーメステクニック社と業務提携 ダイオキシン類長期自動採取装置 アメサ の販売を開始 |
| 2003 | グリーンブルー株式会社 と オーエスラボ株式会社 が合併 |
| 2004 | 谷前社長が中国国龍江省環保局２部門の顧問に就任 |
| 2005 | アスベストの社会問題化にともないアスベスト調査分析業務を多数受注 |
| 2007 | 谷前社長が計量関係功労者として経済産業大臣から表彰 |
| 2010 | 温室効果ガス自動採取装置 アグス を開発 |
| 2011 | 大気中粒子状物質モニターMP101Mが環境省による等価性評価を受ける |
| 2014 | ファインバブル発生装置の取扱い開始 同時にファインバブルの計測サービスとコンサルテーションを始動 |
| 2015 | 大気汚染常時監視システム EcoDas のWeb版を市場投入 デジタル仕様に対応 ドローンを利用した環境調査サービスを開始 環境用ドローン初飛行 |
| 2016 | 株式会社日硝ハイウエーのグループ会社となる |
| 2017 | ドローンで上空のPM2.5・オゾンの測定に成功 国土交通省航空局の包括飛行許可を取得 |
| 2020 | マイクロセンサー等IoT技術を利用した空気監視サービス「GBiot®」（ジビオット）を ローンチ 大気、室内、移動体など様々な局面での導入が進む |
